【事例解説】コース別採用&全国にリクルーターがいる企業が、with AIで学生フォローの質を高めた方法

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お役立ちコラム

2025.10.31

【事例解説】コース別採用&全国にリクルーターがいる企業が、with AIで学生フォローの質を高めた方法

事業内容

ITサービス事業、社会インフラ事業

従業員数

単独22,036名（2023年3月末現在）連結118,527名（2023年3月末現在）

志望度低下を防ぐ鍵は「共感接点」の継続的な創出

採用は「採用3.0時代」に入り、全社を巻き込んだ「学生との対話」により、社員と学生の共感接点を設計することが、辞退を防ぐ鍵となります。

talentbookは、この課題を解決するため、コンテンツとAIを組み合わせ、「つくって、届けて、対話する」という考え方を軸に、学生とロールモデル社員の「共感の瞬間」を増やすソリューションを提供しています。

本コラムでは、特に全国にリクルーターが分散している、あるいはコンテンツ制作の工数に課題を感じている新卒採用担当者様に向けて、このAI活用ソリューションが、いかに効率的かつ継続的に志望度向上に貢献するかを、JCOM株式会社様の事例（2025年8月26日公開事例） を交えてご紹介します。

コース別採用による「多様な社員の声」への渇望

J:COM様は、専門人材の獲得と学生とのミスマッチ防止のため、職種別のコース別採用を導入しました。そうなると、学生のキャリア観は多様化し、面談などで「別の社員の話も聞いてみたい」という要望が多数寄せられました。学生が求めているのは、営業職一つをとっても多様なキャリアを持つ社員がいることなど、「情報の種類の多さ」でした。

J:COM様は、この「多様な社員の話を聞きたい」という要望に応えきれず、職種理解や入社意欲の向上につなげられていないという課題を抱えていました。

「全国分散」と「制作工数」によるボトルネック

ロールモデルとなる社員のコンテンツは、入社の意思決定に65.8%の学生が「影響を与える」というデータがあるほど、社員のコンテンツは重要です。

しかし、全国に拠点がある企業、多くのリクルーターがいる企業にとって、従来の取材形式では、日程調整やコスト面で物理的に困難でした。結果として、記事制作における企画・取材の工数がボトルネックとなり、新たな施策に着手できない状況でした。

「工数削減と志望度向上」の成果ー「つくって、届けて、対話する」

J:COM様は、母集団形成と内定承諾率の向上を目的としてtalentbookを導入し、コンテンツ制作のボトルネックを解消し、「つくって、届けて、対話する」することで、多様な社員の声を学生に届けることに成功しました。

【つくる】担当者の工数は「校閲のみ」で実現した18本の爆速量産

J:COM様は、導入後「毎月5本の記事をアップする」目標を定め、継続的な取り組みとしてデザインしました。コンテンツ制作において、現在では社員本人に直接回答を入力してもらう形式に移行しており、工数は社員への依頼と最終的な校閲のみで済む体制を確立しました。

これは、talentbookの「社員インタビューAI」がインタビュー音声を自動で書き起こし、読みやすい記事として整えてくれるためです。この仕組み化の結果、導入後わずか3カ月で18本の記事をスピーディーに拡充することに成功しています。

【届けて・対話する】内定者フォローの質の向上と「見せる武器」の獲得

コンテンツ拡充の結果、学生と接触した際に提示できる「見せる武器」として機能しています。また、内定者フォロー施策としても有効に活用されており、内定者に対して年齢の近い先輩社員の記事を共有することで、入社前の不安を和らげる効果を実感しています。

また、talentbookの自社ページへのアクセスは好調であり、特にGoogleなどの検索エンジンからの自然流入が大きく増加しました。これは、能動的に情報を探す学生層に、リアルな情報を届けられている証拠です。SNS経由でのサイト流入も昨年より確実に増加しています。

まとめ：talentbookが実現する「三方よし」の仕組み

J:COM様の成功の背景には、記事制作の効率化だけでなく、社員全体が採用に協力する前向きな文化の醸成がありました。

同社の入江氏は「以前よりも人事と各事業部門が密に連携し、採用に対する課題感をリアルタイムで共有できるようになりました。そのため、記事作成を依頼した際も「採用のために必要だ」と快く協力してもらえます。以前は、多忙な現場社員に協力を仰ぐ際に調整が難しい場面もありましたが、現在は各部門が採用の重要性を深く理解しており、「ぜひ協力するよ」と前向きな姿勢に変わってきました。」と語っています。

この事例が示すように、talentbookを導入しAIを活用することで、学生の志望度アップ、採用担当者の辞退率改善、そして社員のエンゲージメント向上という「三方よし」を実現することが可能です。